技術経営ブログ

コア・コンピタンス分析

2018年12月18日

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 コア・コンピタンスは、ゲイリー・ハメルとC.K.プラハ-ドによれば「顧客に対して、他社には真似のできない自社ならではの価値を提供する、企業の中核的な力」と定義される。この定義によれば、コア・コンピタンスの成立要件としては、「他社には真似できない価値」と、「顧客に対して提供できる価値」と、「自社ならではの価値」の何れもが必要であることが分かる。自社ならではの価値とは、自社の強みを活かした価値を意味するものである。つまり、コア・コンピタンスは、少なくとも以下の図のように内部環境分析を通じて抽出された自社の強みに該当するものでなければならない。しかし、単に自社の強みが全てコア・コンピタンスに該当するわけではない。自社の強みに加えて、更に「他社には真似できない価値」、つまり競合他社による模倣困難性と、「顧客に対して提供できる価値」、つまり顧客が認める価値が備わっていなければ、コア・コンピタンスにはならない。

 このようなコア・コンピタンスの要件としての競合他社による模倣困難性や、顧客が認める価値、即ち市場に受け入れられるか否かは、内部環境分析のみからでは判断することができず、外部環境分析を組み合わせた上で判断する必要がある。このため、本当の意味でのコア・コンピタンスを抽出するためには、内部環境分析と、外部環境分析とを組み合わせて統合的に判断する統合分析を通じて行う必要がある。

 実際の統合分析では、上図に示すように、戦略を成功に導く鍵になるKSF(Key Success Factor)と自社のコア・コンピタンスを明確化する必要がある。KSFと自社のコア・コンピタンスが互いに適合していない場合は、外部環境にむけて市場適合を行っていくか、業界のルールを変えるための取り組みを行っていくこととなる。或いは、自社のコア・コンピタンス自体を新たに変革するか、新たなコア・コンピタンスを作り出すための内部適合を行う必要も出てくる。
 
 つまり、コアコンピタンスの分析は、単なる企業内部だけの話に終始するものではなく、外部環境やKSFとの関連でこれを定義し、またマネジメントしていく必要がある。これを円滑に行うためには、当社が推奨する以下の図に示すような水平方向統合型(オープンとクローズの統合型)の戦略が重要になることは確かである。

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